まだ見ぬ道。だからこそ、面白い。

SCROLL

自分のスキルや経験がどう役に立つのか、

これからどんな自分に出会うのか、どんな力を発揮できるのか。

キャリアの面白さは、「まだ見ぬ」部分にこそ秘められている。

東急不動産が向き合っているのも、まさにその「まだ見ぬ」領域。

時代の潮流を読み解き、人々の価値観の変化を捉える。

たとえば、都心だけでなく地方にまで、日本国内に限らず海外まで、
新しい事業の機会が芽吹いている。

常識や既存の枠組みの先にある、まだカタチになっていない未来の可能性。

私たちはそこに焦点を当て、一歩先の事業変革を目指す。

会社が挑む、誰も描いていない未来。

一人ひとりが探求する、未知なる自分の可能性。

その二つの挑戦が交差した場所に、新たな価値が生まれる。

まだ見ぬ道。だからこそ、面白い。

自身の成長も 未知なる可能性

社会のニーズに 応える姿勢

挑戦を 受け入れる風土

新たな可能性に 向き合う力

自分の経験で 枠組みを超える

新たな事業を プロデュースする

東急不動産が目指すのは、事業プロデュース集団

当社では、高い視座と広い視野を持ち、自ら挑戦する「事業プロデューサー」を目指したい社員像としています。多様な価値を提供していくために、普段から社会課題へのアンテナを高く、社会に向き合う使命感を持ち、課題解決に導く能力を獲得していくことが求められます。

新しい環境への
挑戦

業務改革への挑戦
生産性へのこだわり
事業機会への挑戦
ビジネスへのこだわり
新しい業務への挑戦
成長へのこだわり

高い視座と
広い視野への挑戦

高い視座
上の階層の役割を担う
広い視野
自部門以外の目線を持つ
強い当事者意識
最後までやり切る

共創と
イノベーション

部門を越えた共創
会社への組織貢献
会社を越えた共創
外部リソースの活用
社会課題への意識
倫理観と道徳

挑戦の軌跡

偉大な
ローカル・
ブランドの誕生

1923 日本初の「田園都市」計画(田園調布)
提供:東急(株)
1953 東急不動産設立(五島昇社長)
提供:東急(株)
1958 業界初の分譲集合住宅
東急スカイライン(現渋谷ソラスタ)竣工
1965 渋谷東急ビル(現渋谷フクラス)開業

生活総合
プロデューサー
への進出

1975 ゴルフ事業参入
(札幌東急ゴルフクラブ・大分東急ゴルフコース)
1982 スキー事業参入(蓼科東急スキー事業)
1982 日本最大級の街づくり
(あすみが丘ニュータウン)
1984 開発と環境保全を共存させた本格リゾートホテル
(パラオパシフィックリゾート)
1988 会員制リゾートホテル事業参入
(東急ハーヴェストクラブ蓼科)

都市開発の拡大

1993 中長期滞在型都市ホテル事業に参入
(東急ステイ蒲田開業)
2002 開発型証券化手法を用いた第一号プロジェクト竣工
(一番町東急ビル)
2003 関西圏最大級のショッピングセンター開業
(箕面マーケットパーク・ヴィソラ
(現・みのおキューズモール) 開業)
2004 シニア事業参入(グランクレールあざみ野)
2004 ファンド事業参入(汐留ビルディング)

事業領域・
規模の
さらなる拡大

2012 海外現地法人設立(米国・インドネシア)
2013 東急不動産ホールディングス株式会社設立
2014 再生可能エネルギー事業参入
(リエネ松前風力発電所 2019運転開始)
2017 物流施設事業参入(LOGI’Q枚方)
2019 本社移転(渋谷ソラスタ)
2020 過去最大規模の大型複合プロジェクト開業
(東京ポートシティ竹芝)
2024 大規模再開発事業で渋谷の新たな玄関口誕生
(Shibuya Sakura Stage(渋谷サクラステージ)開業)

データで見る東急不動産

COMPANY
DATA
企業データ

売上

11,503億円

※2024年度実績
(東急不動産ホールディングス)

営業利益

1,408億円

※2024年度実績
(東急不動産ホールディングス)

総資産

33,558億円

※2024年度実績
(東急不動産ホールディングス)

従業員数

1,254

※2025年4月時点(東急不動産)

CAREER
RECRUITING
DATA
キャリア採用データ

総合職のキャリア採用数
(直近3年度)

2023年度 8名、2024年度 27名、2025年度 35名

総合職キャリア採用の
未経験者比率(直近3年度)

22%(2025年4月時点)

総合職のキャリア社員比率

33%(※2025年4月時点)

管理職のキャリア社員比率

2023年度 13%、2024年度 33%、2025年度 35%

ENVIRONMENT
DATA
職場環境データ

総合職の部門別要員数割合

インフラ 12%、都市 31%、住宅 22%、ウェルネス 10%、海外 4%、コーポレート 21%

配属先・勤務地毎の要員数割合

東京 90%、大阪 7%、海外 2%、その他 1%

正社員の女性比率

30%(※2025年4月時点)

正社員の離職率

2023年度 2.2%、2024年度 2.4%、2025年度 2.5%