ゼネコンの
施工管理経験を
活かし、
品質だけに留まらない
幅広い領域の
技術支援を行う。

受注側で磨いた技術を発注側で活かす

前職ではゼネコンで、建設プロジェクトの計画から施工まで幅広く携わっていました。私が転職を意識し始めた当時の建設業界は、「2024年問題」に象徴される残業規制や人手不足、品質トラブルの表面化など、大きな過渡期を迎えていました。この強い逆風の中で私が考えたのは、今後、発注者にとって難しい局面がやってくるのは間違いない、ということでした。だからこそ、施工者ではなく事業主（デベロッパー）側の技術者としてプロジェクトに関わりたいと思うようになりました。これまでに施工者の経験で培ったスキルや知見を、発注者の立場で発揮することで、技術者としての自分の幅も一気に広がるのではないかと考えたのです。
インハウスの技術者を募集しているデベロッパーは何社かありましたが、東急不動産を選んだのは、品質管理に限らず建築技術者として積極的に様々な提案をしてほしいと面接の場で言われたことが理由です。自分の裁量で仕事の幅を広げていけることで、自身も大きく成長できると感じました。また、子どもが生まれたばかりだったことが、働き方を見直す上でも東急不動産に入社したいと強く感じた理由の一つでもあります。

CAREER FLOW

2013年新卒でゼネコンに入社。施工管理を含め、大型案件をはじめとする多くの物件の建築生産に携わる。
2024年東急不動産に入社。住宅事業ユニットにて、フィージビリティスタディ、コンストラクションマネジメントに携わる。

技術者として事業性にも目を配る

入り口としては品質管理であったものの、それだけではなく、技術者の目でコスト・工期・プランといった幅広い領域について検討を行っています。ゼネコン時代は『いかに高品質で効率よく作るか』という施工目線でしたが、デベロッパーに来てからは『事業として成り立つか』という発注者目線も同時に持ちながらプロジェクトに関わっています。施工側のリスクを知っているからこそ、初期段階でそれを適切に洗い出し、事業推進に反映できる。この視点の転換が、デベロッパーにおける技術者の大きな価値の一つです。
住宅事業は、前職で経験がほとんどなかったため苦手意識はありますが、新しいチャレンジだと前向きに受け止めています。建設業界全体が直面する問題は東急不動産にとっても無関係ではなく、事業構想段階でのより精度の高い検討・リスク分析が求められています。住宅づくりだけに留まらず日本全体の課題であり、東急不動産が私のような技術者を置いたのは意義のある取り組みであることは間違いありません。業務は、買収時などのフィージビリティスタディ業務と、設計・工事段階での確認・技術支援を行うコンストラクションマネジメント業務に大別できます。これらの業務の重要性を事業部に理解してもらうことは今後、事業推進の中でさらに重要になっていくと思います。
新しい取り組みを提案した際には、上司が会議を開いて事業部への説明機会を設けてくださいました。面接時の「積極的な提案を」という言葉だけでなく、実際に背中を押してくださったことで、徐々に道は開けてきたと感謝しています。

専任職ならではの価値の発揮

現在特に注力しているのが、地下工事・解体におけるリスクの捉え方を見直すことです。都内の開発予定地は狭小地がほとんどで、既存建物が地下に残っているケースも少なくありません。中にはもう一世代前の“既々存”の建物が残っていることもあります。それらは原則的に取り除かなくてはなりませんが、地上部の解体と違って技術的に決して簡単なことではなく、進め方次第でコストにも億単位の違いが生じるほどです。今後こうした地下工事・解体のリスクは増えていくことが予想され、その重要性を事業部の社員にも共有してもらうことが必要だと考えています。その結果、“地下工事・解体に強い東急不動産”として事業を広げていくことも可能になるかもしれません。
総合職の社員はローテーションがあるのに対して専任職には原則として異動はありませんから、こうした役割こそ専任職ならではの使命であり、インハウスの技術者としてのバリューだと思います。

1週間の業務割合

着工後の現場品質確認・検査 10%, 買収段階打ち合わせ 30%, 設計中の品質確認等の打ち合わせ 20%, ゼネコン・解体業者との打ち合わせ 10%, 技術検討・プレゼン資料作成 30%

風通しの良さがスピード感に

東急不動産に入社して最も驚いたことが、部長や本部長といった職階の方に対して若手社員が直接プレゼンテーションしていることでした。若手社員が上席のデスクに立ち寄って話をしたり、廊下で立ち話をしたりといった場面も多く、その風通しの良さには感心しました。こうした風土が東急不動産の事業におけるスピード感につながっているのではないでしょうか。
もちろんそれは、若手社員であっても常に発信・提案を求められるということです。アグレッシブに仕事に取り組むことに対してポジティブである方ならば、着実に成長できることでしょう。

事業の成長に技術者として貢献したい

コストが限られ、一般生活者の厳しい目も向けられる住宅事業は、今後さらに難しい環境に直面することになるでしょう。しかし逆境はチャンスでもあります。事業部の一員として品質・商品性・事業性を高めていくために技術面から貢献したいと考えています。そして常にアンテナを高く掲げ、建築生産の技術・知見を蓄積し、社内で共有することによって全員のナレッジを高めていくことを目指します。
将来は建築全般の専門家として、ユニット横断的に様々な事業に関われたら面白いのではと思っています。「わからないことがあったら、まずあの人に」とファーストコールされるインハウス技術者になることが、これからの目標です。