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東急不動産の「健康経営」

東急不動産では、従業員の心身の健康と活力は企業の持続的な成長の基盤であるとともに、健康寿命の延伸は社会の要請に応えることであると考えています。
そのため、取締役社長を「最高健康責任者(Chief Health Officer)」として、「健康宣言」および「健康方針」を定め、従業員の健康の維持・向上をはかる「健康経営」を進めています。

社長メッセージ

私たちは設立以来、新たな不動産ビジネスによる価値創造を追及してきました。これからも時代や社会の要請を感知しながら、新たなビジネスに挑戦し続けるためには、 従業員の創造力や行動力とともに、心身の健康や協力的な職場環境が必要であると考えています。また、余暇・シニア・健康関連といった幅広いウェルネス事業に取り組んでいる私たちにとっては、健康寿命の延伸に取り組むことでさまざまなヒントと出会い、事業を深めることにもつながります。
私たちはこれまでも従業員の健康管理に取り組んで来ましたが、今や企業理念に係る課題と考え、私は「最高健康責任者(Chief Health Officer)」として積極的に「健康経営」に取り組むこととしました。これからも私たちは快活で健康的な従業員とともに、持続的に成長し続けることをめざします。

代表取締役社長
植村 仁

従業員の健康を実現するために

― 健康宣言 ―
東急グループ 存在理念
「美しい生活環境を創造し、調和ある社会と、一人ひとりの幸せを追求する。」
のもと、
東急不動産はこれからも成長し続けるため、従業員の心身の健康の維持向上と
働きやすい職場づくりを目的として健康経営に取り組みます。

健康方針

  • 取締役社長を健康経営推進の責任者(最高健康責任者)として、
    社内に推進体制、社外に産業保健体制を設け、健康経営を推進します。
  • 定期健康診断、ストレスチェックの受診促進と、課題に対する取り組みを行います。
  • 過重労働対策をはじめ、心の健康づくり、生活習慣病対策に取り組みます。
  • 従業員の健康情報はプライバシーに配慮して取り扱います。

「健康経営優良法人2017」に認定されました

健康経営有料法人ロゴ 「健康経営優良法人2017」に認定されました
健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
東急不動産は、健康経営優良法人認定制度において、「大規模法人部門(ホワイト500)」に選定されました。

当社が行う健康促進の取り組み

当社では従業員の健康促進とコミュニケーション促進のため、2010年より駅伝大会を実施。また、年に1度の健康診断の他にも、気軽にカラダを測定できる場として「カラダ測定会」を定期的に行い、従業員の健康管理に努めています。
その他にも社員食堂では管理栄養士が毎日のメニューを考案。健康に配慮した栄養満点の食事を提供し、従業員の健康維持向上に向けて積極的に取り組んでいます。

グループ社員が競い合う駅伝大会
定期的に実施されるカラダ測定
健康に配慮した社員食堂