ニュースリリース

東急不動産株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社⻑：岡田 正志、以下「東急不動産」）は、ソニーピーシーエル株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 執行役員社⻑ 中村 英明、以下「ソニーPCL」）と協業し、東急プラザ表参道原宿（住所：東京都渋谷区）内ルーフトップテラス「おもはらの森」のデジタル背景アセット化を実施しました。

ソニーPCL と協業し保有する物件をバーチャルプロダクション撮影用にデジタル化する取り組みは、不動産業界では初となります。第一弾として「おもはらの森」をデジタル背景アセット化し、バーチャルプロダクション撮影で活用することで、従来のロケーション撮影では困難であった映像制作を容易にし、より柔軟なコンテンツづくりに貢献します。

東急不動産ホールディングスグループが掲げる「GROUP VISION 2030」では DX による新しい体験価値の創出を全社方針としており、オンラインとオフラインの融合や、感動経験の創出をめざしています。本事業においても、東急不動産が保有する物件のデジタル背景アセット化を進め、様々な映像コンテンツの背景として利用いただくことで、不動産の新しい価値を創造・発信し、エリアの活性化を推進します。

デジタル背景アセットとは、実在または架空の空間を3DCG化したデータのことを指します。近年、ゲームエンジンを活用しリアルタイムで3DCGを処理するリアルタイムレンダリングが映像制作で広く利用されるようになったことで、様々なジャンルのコンテンツでデジタル背景アセットの活用が進んでいます。その中でもCM制作などで活用が進む「バーチャルプロダクション」は、大型LEDディスプレイに背景を投影し、その手前に実際の人物などの被写体を配置して撮影する手法です。ソニーPCLは、2022年2月に開設した同社のクリエイティブ拠点「清澄白河BASE」にある常設スタジオを中心にバーチャルプロダクションを提供しています。また2022年11月からは同技術をより効率的にクリエイターへ提供することを目的に、デジタル背景アセットを集めたライブラリー“BACKDROP LIBRARY”を開設しました。

ライブラリー内のデジタル背景アセットを拡充することで、CM、映画、ドラマ、ミュージックビデオやオンラインイベントなど、幅広いジャンルの映像制作をはじめとした高精細映像のニーズが高いコンテンツ制作において、天候や時間などによる制限を受けない柔軟な撮影の実現に貢献していきます。

東急不動産は、全国にオフィスビルや商業施設・リゾート施設など幅広く不動産を所有しており、今回ソニーPCLの“BACKDROP LIBRARY”に追加した東急プラザ表参道原宿内の「おもはらの森」を皮切りに、その他の自社施設においてもデジタル背景アセット化の推進を予定しています。

リアルロケーションのデジタル背景を用いたバーチャルプロダクションでの撮影では、動画制作地から離れた立地の物件や、撮影時間などに制約がある建物、また天候や季節に印象が左右されるロケーションにおいて、スタジオ内の安定した環境の中でリアルでの撮影と遜色のないクオリティの映像制作が可能となります。今後、拡大が予測される動画市場において、デジタル背景を取りそろえることで、動画制作者には柔軟なコンテンツづくりの選択肢を、施設来館者にはロケ地としての価値を提供します。

ソニーPCL株式会社

代表者

代表取締役 執行役員社⻑ 中村 英明

本社

東京都港区港南1-7-18 A-PLAC品川東

事業内容

映像・音響コンテンツやインタラクティブコンテンツの企画・制作、イベント・プロモーションの企画・制作・運営、展示施設・プロモーションスペースなどの空間設計・施工・運営、CM・放送番組・プロモーション映像のポストプロダクションなど

会社URL

https://www.sonypcl.jp/

施設URL

「清澄白河 BASE」
https://www.sonypcl.jp/kiyosumi-shirakawa/

※「ソニー」はソニーグループ株式会社の登録商標です。「清澄白河BASE」はソニーPCL株式会社の登録商標です。

東急不動産株式会社

代表者

代表取締役社⻑ 岡田 正志

本社

東京都渋谷区道玄坂1-21-1 渋谷ソラスタ

事業内容

都市事業、住宅事業、インフラ・インダストリー事業、ウェルネス事業、海外事業等

会社URL

https://www.tokyu-land.co.jp

東急不動産ホールディングスは、2021年に⻑期ビジョンを発表しました。「WE ARE GREEN」をスローガンに、誰もが自分らしく、いきいきと輝ける未来を実現し、価値を創造し続ける企業グループをめざします。

また、2022年5月には⻑期ビジョンに基づき「中期経営計画2025」を策定、「環境経営」「DX」を通じた独自性のある価値創出を図ってまいります。